患者さんへの約束

• 患者さんの意思と権利を尊重します
• 最新知見に基づいた高度で先進的な医療を提供します
• がん・救急・災害医療に積極的に取り組みます
• 病状や治療方針を分かりやすく説明し、納得して選択ができるようにします
• 明るく親切な対応で快適な環境を整えます

職員の行動規範

• 医療に関する倫理、法令、指針を守ること
• 良好なコミュニケーションを通し、安全で質の高いチーム医療を目指すこと
• 自らよく学び、後進の教育も熱心に行うこと
• 地域の医療機関と連携を図り、地域医療・がん・救急・災害対応に貢献すること
• 安定した経営を念頭に、保険診療、予防医療を適切に行うこと

新任のご挨拶

この度４月1日付けで院長を拝命いたしました。この場をお借りして新任のご挨拶を申し上げます。

私は1988年に名古屋大学を卒業後、中京病院にて2年間の臨床研修を受け、さらに4年間循環器内科医として研鑽を積みました。名古屋大学での研究や総合病院循環器内科勤務を経て、2002年に中京病院に再び赴任しました。2005年より循環器内科部長を務め、カテーテル治療や循環器病センター開設に携わりました。2017年副院長に就任後は、医療連携・医療情報・経営などを担当し病院運営に関わってまいりました。

当院は戦後間もない1947年に開設され、名古屋市南部の基幹病院として地域の皆さまに幅広い高度急性期医療を提供する総合病院として発展してまいりました。今回、このような歴史と伝統がある中京病院の院長を務めさせていただくことは、身に余る光栄であると同時に その責務の重大さに身の引き締まる思いであります。

2026年1月に救急外来・救命病棟・集中治療室・手術室・血管撮影室などの急性期診療機能を集約した新東館がオープンしました。さらに薬物療法センター・内視鏡センター・患者支援センターなどを改修し、2026年中に救急医療・がん診療・高度先進医療・地域医療・災害医療を支える施設整備が完了します。これらの充実した設備を最大限に活用し、質の高い先進的医療・安心快適な療養環境を提供する体制づくりが私に課された使命と考えています。

「私たちは患者さんの心に寄り添い、安全で質の高い医療を提供します」という病院理念のもと、地域の住民の方々や医療関係者から絶大な信頼を得る病院を目指し、職員一同、一意専心努力してまいります。どうか今後とも暖かいご支援とご指導ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。

令和8年4月1日
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）中京病院
院長　加田賢治

1. 安全で良質な医療を公平に受ける権利があります。
2. 人格を尊重され、個人情報が保護される権利があります。
3. 病状や医療行為について、理解できるまで十分に説明を受ける権利があります。家族への説明を求める権利もあります。
4. 終末期医療も含めたすべての医療行為を選択または拒否する権利があります。他の医師の意見（セカンド・オピニオン）を求める権利もあります。
5. ご自身の診療録（カルテ）の開示を求める権利があります。

患者さんの責務

1. ご自身の病気について、病状、経過、服用している薬など、正確にお伝えください。
2. 医療に主体的に参加し、医療従事者と共同で良好な協力関係（パートナーシップ）を構築してください。
3. 社会一般のマナーや当院で定めた規則をお守りください。お守りいただけない場合には、当院は医療を提供しません。
4. 診療費は指定された期間内にお支払いください。

開設者

独立行政法人地域医療機能推進機構

院長

加田 賢治

所在地

愛知県名古屋市南区三条一丁目1番10号

電話（FAX）

052-691-7151（052-692-5220）

病床数

580床

創立日

昭和22年12月1日

併設する施設

健康管理センター

看護基準

入院基本料一般　7対1

患者数

一日平均患者数

入院:440.8人　外来:1,058人　（2024年）

診療科・特殊診療部門

診療科一覧

特殊診療部門

職員数

2026年3月現在　職員数

• 地域医療支援病院
• 地域中核災害拠点病院
• 地域がん診療連携拠点病院
• がんゲノム医療連携病院
• 臨床研修指定病院
• 愛知ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）指定医療機関
• 国民健康保険取扱医療機関
• 健康保険療養取扱医療機関
• 労働者災害補償保険法による指定医療機関
• 生活保護法による医療扶助（法第15条関係）指定医療機関
• 肝疾患専門医療機関
• 結核予防法（法第34条関係）指定医療機関
• 結核予防法（法第35条関係）指定医療機関
• 障害者自立支援法による指定自立支援医療機関（更生医療）
• 障害者自立支援法による指定自立支援医療機関（育成医療）
• 児童福祉法による（法第20条関係）指定医療機関
• 児童福祉法による（法第21条の9関係）指定医療機関
• 母子保健法による養育医療（法第20条関係）指定医療機関
• 特定疾患研究事業取扱医療機関
• 小児慢性特定疾患研究事業取扱医療機関
• 戦傷病者特別援護法による（法第10条関係）指定医療機関
• 戦傷病者特別援護法による（法第20条関係）指定医療機関
• 精神衛生法による（法第32条関係）指定医療機関
• 母体保護法による指定医療機関
• 性病予防法による指定医療機関
• 感染症の予防及び感染症の患者に対する指定医療機関
• 原子爆弾被爆者の医療に関する法律（法第7条関係）指定医療機関
• 原子爆弾被爆者の医療に関する法律（法第14条の2関係）指定医療機関

2．入院基本料について

（日勤、夜勤あわせて）入院患者7人に対し1人以上の看護職員を配置しております。（救命救急センター、ICUを除く）最新の看護配置につきましては、各病棟に詳細を掲示しておりますのでご参照ください。病棟看護配置（令和８年３月１日現在）

3．入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束の最小化について

当院では、入院の際に医師を初めとする関係職員が共同して、患者さんに関する診療計画を策定し、7日以内に文書によりお渡ししております。また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束の最小化についての基準を満たしております。

4．ＤＰＣ対象病院について

当院は、入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて算定する『ＤＰＣ対象病院』となっております。（令和８年３月現在）

5．明細書発行体制について

医療の透明化や患者さんへの情報提供を推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の判る明細書を無料で発行しております。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担の無い方についても、明細書を無料で発行しております。
明細書には、使用した医薬品の名称や行われた検査の名称が記載されるもので、その点をご理解いただき、ご家族が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

6．当院は、東海北陸厚生局に下記の届出を行っております。

1）入院時食事療養費（Ⅰ）を算定すべき食事療養の基準

当院は、入院時食事療養費に関する特別管理により食事の提供を行っております。療養のための食事は、管理栄養士の管理の下に適時（朝食 午前8時、昼食 午後0時、夕食 午後6時）適温で提供しております。
また、予め定められた日に、患者さんに対して提示する複数のメニューから、お好みの食事を選択できる「選択メニュー」を実施しております。

　　詳細は「入院時食事療養費」をご参照ください。

2）基本診療料の施設基準等に係る届出・特掲診療料の施設基準等に係る届出

　詳細は「施設基準届出一覧」をご参照ください。

7．保険外負担に関する事項について

当院では、個室使用料、証明書・診断書などにつきまして、その利用に応じた実費のご負担をお願いしております。

1）特別療養環境の提供

詳細は「部屋別設備一覧」をご参照ください。

2）診断書・証明書及び保険外負担係る費用

詳細は「保険外負担一覧表」をご参照ください。

3）初診・再診に係る費用の徴収

　他の保険医療機関からの紹介によらず、当院に直接来院した場合については初診に係る費用として7,700円を徴収することになります。ただし、緊急その他やむを得ない事情により、他の保険医療機関等からの紹介によらず来院した場合は、この限りではありません。
また、再診患者さんの中で病状が安定し、診療所への紹介を受けた患者さんが、かかりつけ医の紹介無しに再受診された場合、あるいは「かかりつけ医」への紹介を当院より申し出たが引き続き当院にて診察を希望された場合（紹介状交付の有無に関わらず）につきましては、再診料のほかに保険外併用療養費として3,300円を徴収することになります。
この費用は、病院と診療所の機能分担を推進する観点から、自己の選択に係るものとして、初診料を算定する初診に相当する療養部分についてその費用を徴収することが出来ると定められたもので、特定機能病院及び200床以上の地域医療支援病院に義務付けられております。

8．厚生労働省が定める手術≪医科点数表第2章第10部手術通則第5号及び第6号に掲げる手術≫の施設基準に係る実績について（令和7年1月～12月）

　詳細は「施設の手術基準に該当する手術件数」をご参照ください。

9．後発医薬品（ジェネリック医薬品）について

当院では、後発医薬品（ジェネリック医薬品）を積極的に採用しております。
また 、医薬品の供給不足等が発生した場合に、治療計画等の見直し等、適切な対応ができる体制を整備しております。状況によっては、患者さんへ投与する薬剤が変更となる可能性がございます。ご不明な点がございましたら、主治医又は薬剤師にお尋ねください。

詳細は「後発医薬品の使用推進について」「医薬品の使用について」　をご参照ください。

10．禁煙外来（ニコチン依存症管理料）に係る院内掲示

当院はニコチン依存症管理料の届出を行っており、禁煙の為の治療的サポートをする禁煙外来を行っています。

11．院内トリアージ実施料の算定に係る院内掲示

当院は院内トリアージ実施料の届出を行っており、夜間、休日または深夜において、受診された初診の患者様（救急車等で緊急に搬送された方を除く）に対して、来院後、速やかに緊急性について判断をした場合、診療にかかる料金に「院内トリアージ実施料」を算定させて頂いております。

12．外来腫瘍化学療法診療料に係る院内掲示

当院では、本診療料を算定している患者から電話等による緊急の相談等に 24 時間対応できる連絡体制を設けています。
急変時等の緊急時には、各専門領域との迅速な連携によるチーム医療での対応を行っており、実施される化学療法のレジメン（治療内容）の妥当性についても委員会で評価、承認を実施しています。
詳細は「薬物療法センターのご案内」をご参照ください。

13．入退院支援（入退院支援加算、入院時支援加算）に係る院内掲示

当院では、患者さんが安心・納得して退院し、早期に住み慣れた地域で療養や生活を継続できるように、施設間の連携を推進し退院のご支援を実施しております。詳細については、各病棟に掲示および「地域医療連携・相談室」のページをご参照ください。

14．患者さんの相談窓口（患者サポート体制充実加算）に係る院内掲示

当院では、患者さんからのあらゆる相談に幅広く対応するための医療相談窓口を設置しています。看護師、医療ソーシャルワーカーがお話をおうかがいし、院内の各部署や院外の医療・介護関係者と連絡を取り合い、問題解決に向けて対応させていただきます。ご相談は、患者さん、ご家族等どなたでも可能です。また相談されたことにより不利益を受ける事はなく、プライバシーの保護を遵守します。当院1階の「地域医療連携・相談室」受付までお申し出ください。

15. 医師事務作業補助体制加算について

当院では、病院勤務医の負担の軽減及び処遇の改善として、医師事務作業補助者の外来／病棟診療補助や他職種との業務分担に取り組んでいます。

16．急性期看護補助体制加算について

当院では、看護職員の負担の軽減及び処遇の改善として、看護職員と他職種との業務分担、看護補助者の配置、短時間正規雇用の看護職員の活用、妊娠・子育て中・介護中の看護職員に対する配慮、夜勤負担の軽減等に取り組んでいます。

17．病院職員等の負担の軽減及び処遇の改善に関する事項

当院では、下記項目を含めた病院職員等の負担の軽減及び処遇の改善に向けたさまざまな取り組みを実施しております。

• 外来縮小の取組み
• 医師と医療関係職種における役割分担に対する取組み
• 医療関係職種と事務職員等における役割分担に対する取組み
• 医師の負担軽減に対する取組み
• 看護職員の負担軽減に関する取組み

　詳細は「勤務医の負担軽減に対する取組」をご参照ください。

18．医療DXの推進について

１）医療情報取得加算

オンライン資格確認等システムを導入し、薬剤情報や特定健診情報、その他必要な情報の取得・活用にかかる評価を目的としています。
※マイナ保健証によるオンライン資格確認等の利用にご協力ください

２）医療DX推進体制加算

• ①電子請求　②電子資格確認　③電子資格確認により取得した診療情報の閲覧・活用　④電子処方せん　オンライン資格確認システムにより取得した①～④の診療情報等を活用して診療を実施いたします。
• 医療DXを通して質の高い医療を提供できるように、マイナ保険証の推進に取り組んでおります。
• 電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXに係る取り組みを推進いたします。

尚、これらの取り組みに関しては、今後計画的に随時進めてまいります

初診時：医療DX推進体制整備加算　１１点

19．一般処方名加算について

当院では、後発品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方を行う場合があります。特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、一般処方名によって患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。

20.　ハイリスク分娩管理加算

○年間分娩数：136件（2025年1月1日～12月31日）

○産婦人科医師：6名

○助産師：19名

21.　栄養サポートチーム（NST)

当院では、栄養状態の悪い患者様に対し、医師・看護師・薬剤師・管理栄養士等、さまざまな職種のメンバーにより、適切な栄養管理を行い、全身状態の改善に取り組んでいます。
詳細ついては、【栄養サポートチーム】をご覧ください。

22.　緩和ケアチーム

当院では、緩和ケアチームが主治医と協力しながら病気に伴うつらい症状である痛み、呼吸困難などの治療と共に気持ちのつらさへの対応を行う体制を整備しています。
詳細については、【緩和ケアチーム】をご覧ください。

23.　歯科医療医療安全対策

当院では歯科医療に係る医療安全管理対策について下記のとおり取り組んでおります。

•緊急時の対応、医療事故対策等の医療安全対策に係る研修を修了した歯科医師が

　常勤しております。

•医療安全管理、医薬品業務手順等、医療安全対策に係る指針等の策定をしております。

•安全で安心な歯科医療環境を提供するため「AED、パルスオキシメーター、酸素、血圧計、救急蘇生セット、歯科用吸引装置」を設置しております。

•緊急時は、医科医師と連携し対応しています。

24.　歯科医療感染対策

当院では、歯科外来診療における感染対策に十分な体制の準備、十分な機器を有し、

下記のとおり院内感染防止に努めております。

•歯科外来診療の院内感染防止対策について研修を受けた歯科医師が常勤しております。

•院内完全防止対策について従業者への研修を実施しております。

•口腔内で使用する歯科医療機器等について患者様ごとの交換や、専用の機器を用いた洗浄・滅菌処理を徹底する等十分な院内感染防止対策をしております。

•歯科用吸引装置等により、歯科ユニット毎に歯の切削時等に飛散する細かな物質を吸引できる環境を確保しております。

その他

・当院は、安全な医療を提供するために、医療安全管理者等が医療安全管理委員会と連携し、より実効性のある医療安全対策の実施や職員研修を計画的に実施しています。
・当院では、感染制御のチームを設置し、院内感染状況の把握、抗菌薬の適正使用、職員の感染防止等をおこない、院内感染対策を目的とした職員の研修を行っています。また、院内だけにとどまらず、地域の高齢者施設や病院の感染防止対策の知識の向上のための活動を行っています。
・当院は、個人の権利・利益を保護するために、個人情報を適切に管理することを社会的責任と考えます。個人情報保護に関する方針を定め、職員及び関係者に周知徹底を図り、これまで以上に個人情報保護に努めます。
・当院では、患者さんの権利を保護するために、身体拘束最小化に向けた指針に沿ってチームを配置し身体拘束を最小化にする取り組みを行っています。
・当院では、患者さんが安心・納得して退院し、早期に住み慣れた地域で療養や生活を継続できるように、施設間の連携を推進し退院のご支援を実施しております。
・当院では、屋内外を問わず、「病院敷地内全面禁煙」となっておりますのでご理解とご協力をお願いします。
・当院は、厚生労働省指定の臨床研修病院です。指導医の指導・監督のもと、初期研修医が外来・病棟等で診療を行っております。また、看護師や薬剤師など様々な職種の実習生を受け入れている施設でもあります。日本の未来を担う医療職を養成するために、皆様のご理解とご協力をお願いいたします。

• 下肢静脈瘤に対する血管内レーザー焼灼術の実施基準による実施施設
• 胸部ステントグラフト実施施設
• 小児用補助人工心臓実施施設
• 心臓血管外科専門医認定機構基幹施設
• 生殖医療専門医制度研修連携施設
• 浅大腿動脈ステントグラフト実施施設
• 日本アレルギー学会認定教育施設　呼吸器内科
• 日本アレルギー学会認定教育施設　皮膚科
• 日本医学放射線学会放射線科専門医修練機関
• 日本医療薬学会がん専門薬剤師研修施設
• 日本医療薬学会認定薬剤師制度研修施設
• 日本栄養療法推進協議会認定NST稼働施設
• 日本外傷学会外傷専門医研修施設
• 日本核医学会専門医教育施設
• 日本眼科学会専門医研修施設
• 日本感染症学会認定研修施設
• 日本肝臓学会認定施設
• 日本がん治療認定医機構認定研修施設
• 日本救急医学会救急科専門医指定施設
• 日本救急医学会指導医指定施設
• 日本形成外科学会認定医研修施設
• 日本外科学会外科専門医制度修練施設
• 日本外科感染症学会認定外科周術期感染管理教育施設
• 日本血液学会認定血液研修施設
• 日本口腔外科学会認定研修施設
• 日本甲状腺学会認定専門医施設
• 日本呼吸器学会認定施設
• 日本呼吸器外科学会呼吸器外科専門医制度関連施設認定（名大病院）
• 日本呼吸器内視鏡学会専門医関連認定施設
• 日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
• 日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
• 日本周産期・新生児医学会専門医（母胎・胎児）認定補完研修施設
• 日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
• 日本消化器外科学会専門医修練施設
• 日本消化器内視鏡学会指導施設
• 日本消化器病学会認定施設
• 日本小児科学会専門医研修支援施設
• 日本小児科学会専門医研修施設
• 日本小児循環器学会小児循環器専門医修練施設認定
• 日本静脈経腸栄養学会NST稼働施設認定
• 日本静脈経腸栄養学会NST専門療法士実地修練施設
• 日本神経学会認定医教育施設
• 日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
• 日本腎臓学会研修施設
• 日本腎臓学会腎臓移植施設
• 日本膵臓学会認定指導施設
• 日本整形外科学会認定研修施設
• 日本成人先天性心疾患学会認定専門医総合修練施設
• 日本透析医学会認定専門医施設
• 日本糖尿病学会認定教育施設
• 日本内科学会認定医制度教育病院認定
• 日本内分泌学会認定教育施設
• 日本乳癌学会認定関連施設
• 日本人間ドック学会認定施設
• 日本認知症学会認定教育施設
• 日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設
• 日本脳神経外科学会専門医研修プログラム連携施設
• 日本脳卒中学会研修教育施設
• 日本PIC学会・日本心血管インターベンション治療学会経皮的心房中隔欠損閉鎖術施行施設
• 日本PIC学会・日本心血管インターベンション治療学会経皮的動脈管閉鎖術施行施設
• 日本泌尿器科学会専門医教育施設
• 日本皮膚科学会認定専門医主研修施設
• 日本病態栄養学会認定栄養管理・NST実施施設
• 日本病態栄養学会認定病態栄養専門医研修施設
• 日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
• 日本麻酔科学会麻酔科認定病院
• 日本脈管学会認定研修指定施設
• 日本リウマチ学会認定教育施設
• 日本臨床腫瘍学会認定研修施設
• 日本胆道学会認定指導施設
• 日本腹部救急医学会教育認定施設
• 認定輸血検査技師制度指定施設
• 補助人工心臓治療関連学会IMPELLA補助循環用ポンプカテーテル実施施設
• マンモグラフィ検診施設画像認定
• 日本膵臓学会認定指導施設
• 集中治療科専門研修施設
• 日本女性医学学会認定研修施設
• 日本脳神経外傷学会研修施設
• NCD施設
• 外傷診療施設機能評価制度認定　S評価

当院は、平成18年9月29日付で愛知県より地域医療支援病院として承認を受けました。
地域医療支援病院とは、医療法により平成１０年に設置された制度で、かかりつけ医を支援するとともに、他の医療機関との役割分担と連携をはかり、地域医療の充実を推進する病院と位置づけられています。

地域医療支援病院の認定要件は、
・かかりつけ医からの紹介患者さんに適切な医療を提供すること
・救急医療を提供する能力を有すること
・地域の医療従事者の資質向上のための機能を有すること
・地域の医師等の病院施設（医療機器、入院病床）の利用をはかること
などです。 これらの趣旨に沿い、当院は今後とも救急医療・専門的医療を必要とする患者さんに対する急性期の入院診療を推進してまいります。

全国どこに住んでいても質の高いがん医療を受けることができる体制を整備するため、国が指定した病院です。
がん診療連携拠点病院は、がん診療について次にあげる3つのポイントで一定以上の水準であることが要求されています。

1. 手術や放射線、化学療法などを効率的に組み合わせた専門的ながん医療を、安全かつ効果的に提供することです。そのため、専門的な知識・技能を持つ医師や看護師、薬剤師らの配置が求められています。
2. 地域のがん診療連携体制の構築です。拠点病院は、がん診療に携わる診療所、一般病院へ診療支援や研修をおこなうほか医療連携も推進し、切れ目のないがん医療の実現を目指します。
3. 「相談支援センター」を設置し、患者さん・家族の方々に相談支援や適切な情報提供をおこなうことです。また、がんの痛みの除去など緩和ケアを治療の初期段階からおこなうことができる体制の整備も求められています。

当院はがん診療連携拠点病院として、科学的根拠にもとづいた専門的がん医療を患者さん中心の立場に立ち安全に提供できるよう、より良いがん医療の実現を目指して日々努力を続けてまいります。

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